当社グループでは、2040年長期ビジョンの実現に向け、優先的に取り組むべき6つのマテリアリティを特定しています。各マテリアリティはKPIを設定した上で、社長を議長とするESG推進会議にて達成度合いを測定・評価しながら運用しています。
| マテリアリティ | 取り組み内容 | 2022年度KPI | 関連するSDGs | |
|---|---|---|---|---|
| 環境 Environment | 地球環境保全への貢献 |
|
CO2自社総排出量：2050年度CO2ネットゼロ、2030年度50%削減（2018年度比）に向けた取り組みの推進 |
|
| リサイクル原料比率：リサイクル原料品目の拡大 | ||||
| 埋立処分比率：2022年度1%未満 | ||||
| 社会 Social |
くらしを支える 先端素材の提供 |
|
IoT・AI社会に必要とされる先端素材の開発 |
|
| 技術立脚型経営を支える体制の構築 | ||||
| 魅力ある職場の実現 |
|
重大な労働災害発生の低減：2022年度年千人率（休業4日以上）0.70以下 |
|
|
| 年休取得率の向上：2022年度80%以上 | ||||
| 人と組織の活性化に向けた取り組みの実施 | ||||
| 健康増進に向けた取り組み：2022年度がん検診受診率70％以上 | ||||
| 障がい者雇用率の維持・向上：2022年度2.3%以上 | ||||
| 人権の尊重 |
|
人権研修の受講率：2022年度100% |
|
|
| サプライチェーンにおける人権調査の実施 | ||||
| 地域コミュニティとの 共存共栄 |
|
地域コミュニティとの対話の継続 |
|
|
| ガバナンス Governance | ガバナンスの強化 |
|
全社的リスクマネジメント体制の着実な運用 | ー |
| 事業特性・社会動向等を踏まえたコンプライアンス研修の実施 |
当社グループのマテリアリティは、世界的な社会課題とSDGsが掲げるゴール、国際ガイドライン（GRI、ISO 26000等）、国内外イニシアティブ、同業他社の動向などを踏まえて、以下のステップにより特定しました。なお、特定したマテリアリティは、今後の社会情勢やニーズの変化、経営戦略等に応じて内容の見直しを定期的に実施していく予定です。
当社グループはこれまでもさまざまな社会貢献活動や環境保全活動を実施してきましたが、ESGに対する世界的な潮流を受けて、組織的対応を強化し、全社的視点からESG経営に取り組む必要があることから、2020年10月、ESGへの取り組みを統括する「ESG推進部」を発足し、関連会議体を整備しました。
社長の諮問機関である「ESG推進会議」では、ESGへの対応に関する基本方針や活動計画、およびそれらのモニタリングを行っています。ESG推進会議は社長を議長、当社の経営会議のメンバーを構成員（社外取締役もオブザーバーとして参加）とし、原則として年2回開催されます。また、ESG活動のグループ全体における推進・浸透を図るため、下部機関として、各部門、グループ会社等のESG推進責任者により構成される「ESG推進責任者会議」を設置しています。ESGに関わる重要事項については、取締役会・経営会議に適宜、付議・報告しています。
2022年度は、ESG推進会議を6月と11月に開催し、各重点項目の活動方針および活動状況の報告などを議論しました。
当社グループでは、ESGの重要性や活動への理解を深めるため、イントラネットや社内報での情報発信のほか、社内研修、eラーニング等を実施しています。2023年5月～8月には、各主要拠点の従業員を対象に、ESG活動のさらなる浸透に向けた研修を実施しました。初のAI音声を用いたナレーションを使用し、受講者のうち84%から好評の声をいただきました。
また、従業員へのESGやCSR意識の浸透、実践への関与状況などを調査するため、毎年「サステナビリティリポート」の配付とともに、紙およびWEBにてアンケートを実施しています。2022年度は、4,814名（対象者数5,652名、回答率75%）が回答しました。
研修のスライド資料
はい 81.9%
どちらとも言えない 14.8%
いいえ 3.1%
無回答 0.2%
はい 96.2%
いいえ 2.8%
無回答 1.0%
はい 69.1%
いいえ 29.2%
無回答 1.7%
