
DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進

DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進
2040年JX金属グループ長期ビジョンに描いたあるべき姿「技術立脚型企業」の実現に向けた事業基盤の確立を目指し、各事業部・コーポレート部門での最適化・自動化施策の実施、それらを下支えする技術本部各部での新技術活用・全社横断的な施策などを通して、DXを推進しています。
JX金属のDX体系

- ※1SCM(Supply Chain Management):原材料の調達から製造、販売までを一元管理し、全工程を最適化するための管理手法。
- ※2IPL(Intellectual Property Landscape):知財情報解析を活用して経営に活かすこと。
- ※3ERP(Enterprise Resource Planning):人的資源や物的・金銭的リソースを統合的に管理することにより、経営全般の効率化・最適化を図る考え方。
IoT・AI6ヵ年計画の実行
2017年より「IoT5+1ヵ年計画」を推進し、IoTやAIの活用を進めてきました。2023年度からは新たに「IoT・AI6ヵ年計画」 として、これまで取り組んできた情報のデジタル化(デジタイゼーション)やプロセスのデジタル化(デジタライゼーション)に加え、事業変化を踏まえたサプライチェーン全体の最適化、競争基盤の強化、お客様への価値創出、脱炭素をはじめとした ESGへの対応など領域を拡大し、DXのさらなる推進を図っていきます。
IoT・AI 6ヵ年計画

DX推進体制の強化
グループ内の生産技術を横断的に展開・活用し、グループ全体の生産プロセスの最適化およびそれに伴うキャッシュフロー改善を目指すことを目的に、2023年6月付で生産技術室を新設し、生産拠点の生産性改善に向けた取り組みを始めてきました。2024年4月からは同組織の機能に、これまで情報システム部が所管していたデータ解析・自働化技術と、技術戦略部が所管していたシミュレーション技術を統合し、新たに製造DX推進部を設置することにより、当社グループがこれまで各事業で培ってきた技術リソースを一元的に集約し、各事業の強靭化・効率化を一層推進していきます。また、情報システム部内にはオフィスDX推進機能を設置し、営業・事務系の生産性向上、生成AI活用による業務高度化などを推進していきます。
DX推進体制

DXを支える基盤
シミュレーション技術、AI、超音波センシング技術などを用い、最新技術の検証・運用への適用可否検討を継続して取り組んでいます。
事例1
材料シミュレーションを用いたマテリアルズ・インフォマティクス実験データやAI、材料シミュレーションを連携させることで、従来のように実験を繰り返すことなく所望の特性を有する材料を効率的に探索します。
材料シミュレーションとAI、実験を連携した候補材料探索のイメージ

事例2
超音波センシング技術を用いた設備の異常予知検知の実証試験超音波マイクとエッジ端末を用いて、可聴域外の音を、AI技術を用いて処理することにより、設備の異常を早期検出して、設備や品質への影響を低減して生産性の向上を図ります。
超音波音による回転体予知保全のイメージ

DX基盤の強化(ゼロトラストネットワーク)
年々巧妙化・高度化するサイバー被害から重要な情報資産を守るため、当社グループではゼロトラストの概念に基づいたグループネットワークの刷新を進めています。最先端のクラウド型セキュリティサービスを活用し、また二要素認証やデバイス認証を実装することで、グループ全体のセキュリティレベルを均質的に底上げし、サプライチェーンの一部として取引先からのセキュリティ対策要請にも対応しています。
ゼロトラストモデルを活用した次期ITインフラ

DX人材育成
2019年度よりデジタル人材のリソース増強と育成強化に取り組んでいます。データサイエンティスト教育では、若手社員には初級、中堅社員には中級のプログラムを実施するなど、社員それぞれのレベルに応じた研修プログラムを拡充してきました。2022年度には全社員対象のリテラシー教育を、2023年度には事業所でのワークショップを実施しました。2024年度からは選択制DX教育の追加、新入社員への必須eラーニング拡充などを図っていきます。
また、東北大学との共同研究や滋賀大学大学院データサイエンス研究科への社員派遣等、教育機関との連携も強化し、DX教育のレベル向上に継続して取り組んでいます。