沿革
1905
久原房之助(くはら ふさのすけ)、
日立鉱山開業(当社グループの創業)
1906
日立鉱山・第1竪坑開削に着手
1907
日立鉱山・わが国金属鉱山初のダイヤモンド試錐実施
1908
大雄院製錬所(現 日立事業所)操業開始
1912
久原鉱業設立
1914
日立鉱山・大煙突を建設
1916
久原鉱業、株式公開
佐賀関製錬所操業開始
1928
鮎川義介、久原鉱業第2代社長に就任
久原鉱業を日本産業に改称
1929
日本鉱業設立
(日本産業の鉱業部門を分離独立)
1945
終戦により海外全事業を喪失
1949
烏山試験所開設
(研究開発組織の先駆け)
1950
川崎工場操業開始
1953
三日市製錬(現 JX金属三日市リサイクル)設立
1964
倉見工場開設
1968
チリ事務所設立
1970
佐賀関・日鉱式第1自溶炉完成
(1973年第2自溶炉完成)
1971
苫小牧ケミカル設立(現 JX金属苫小牧ケミカル)
1972
ザイール・ムソシ銅鉱山、操業開始
(1983年 現地政府に譲渡)
1981
日鉱グールド・フォイル(現 日立事業所銅箔製造部)設立
日立鉱山、鉱量枯渇により閉山
1985
磯原工場操業開始
1986
日鉱記念館開館
1988
日鉱コイルセンター
(現 JX金属コイルセンター)設立
米国グールド社買収
1989
ニッポン・マイニング台湾(現 台湾日鉱金属)設立
1990
NIMTEC 設立(現 JX Metals Corporation USA)
チリのエスコンディーダ銅鉱山生産開始
1992
日鉱金属営業開始
[日本鉱業の金属・金属加工事業を分離独立、日鉱金属分離独立後の日本鉱業は共同石油と合併し日鉱共石に(1993年ジャパンエナジーに改称)]
1996
佐賀関製錬所自溶炉1炉体制スタート
GNFフィリピン社(現 JX Mining & Metals Philipine)設立
1998
日鉱金属が東証一部上場
1999
日鉱マテリアルズ設立(ジャパンエナジーの電子材料事業を分離独立)
2000
チリのロス・ペランブレス銅鉱山生産開始
日鉱金属と三井金属鉱業の合弁によりパンパシフィック・カッパー社(PPC)設立
2001
上海日鉱金属設立
2002
日鉱金属とジャパンエナジーが共同持株
会社・新日鉱ホールディングスを設立
2003
日鉱金属加工設立(日鉱金属の金属加工事業を分離独立)
日鉱宇進精密加工(蘇州)
(現 日鉱金属(蘇州))設立
2005
韓国日鉱マテリアルズ設立
(現 韓国JX金属)
2006
新「日鉱金属」発足(日鉱金属、日鉱マテリアルズ、日鉱金属加工の3社が統合)
日鉱金属と三井金属鉱業の銅製錬機能をPPCに統合(佐賀関製錬所および日立精銅工場の製錬機能を日鉱製錬へ分社化の上、PPCに移管)
2010
新日鉱ホールディングスと新日本石油が統合し、持株会社「JXホールディングス」を設立。
「日鉱金属」がJX日鉱日石金属に改称。
敦賀工場(現 JX金属サーキュラーソリューションズ)
2014
チリ・カセロネス銅鉱山・開山式を挙行
2016
「JX金属」に社名変更
2017
JXホールディングス株式会社と東燃ゼネラル石油株式会社が統合持株会社「JXTGホールディングス」を設立
フランクフルト事務所設立
2018
H. C. Starck Tantalum & Niobium(現TANIOBIS)の株式取得
2020
「H. C. Starck Tantalum & Niobium」を「TANIOBIS」に変更
2023
英文商号を「JX Nippon Mining & Metals Corporation」から「JX Metals Corporation」に変更
ヨハネスブルグ事務所設立