早わかりＪＸ金属
数字で見るＪＸ金属
事業ポートフォリオ -収益構造-
- 2022年度
営業利益 - 687億円
（事業共通費用等
▲64億円含む）
- 半導体材料
セグメント - 346億円
- 情報通信材料
セグメント - 218億円
- 基礎材料
セグメント - 273億円
- ※当社は、持株会社であるＥＮＥＯＳホールディングスを通じて財務情報の開示を行っています。
- ※ＥＮＥＯＳホールディングスでは2017年度よりIFRS（国際会計基準）を適用しています。
数字で見る各事業
グローバルネットワーク
- 欧州
-
- 拠点数
- 6
- 人員数
- 408名
- 中東
-
- 拠点数
- 1
- 人員数
- 50名
- 日本
-
- 拠点数
- 33
- 人員数
- 7,206名
- アジア
-
- 拠点数
- 18
- 人員数
- 1,475名
- 北米
-
- 拠点数
- 3
- 人員数
- 126名
- 南米
-
- 拠点数
- 10
- 人員数
- 1,023名
ＪＸ金属の事業
ＪＸ金属は、資源の開発・製錬から、IoT 、AI化が進展する社会に欠かせない先端素材の製造・開発、さらには使用済み電子機器からのリサイクルまで、銅・レアメタルを中心とした非鉄金属に関する一貫した事業展開をグローバルに行っています。
こんなところにＪＸ金属
未来を支えるＪＸ金属グループの
先端素材と技術
各部品画像をクリックすると、ＪＸ金属が提供する先端素材をご覧いただけます。
ＪＸ金属の歴史
当社グループは、1905 年の創業以来、さまざまな事業環境の変化に対応しながら、新たな価値の創造に取り組んできました。私たちは、資源・素材における創造と革新を通じて、持続可能な経済・社会の発展に貢献すべく、今なお挑戦を続けています。
1905年創業
日立鉱山の開業
創業者久原房之助が日立鉱山を開業し、資源開発事業および金属製錬事業を開始した。久原は、開業当初から機械化や近代化を積極的に推進し、生産性の向上を進めた。また、日立鉱山の鉱石のみならず、他社からも鉱石を買い入れる『買鉱製錬』を他社に先駆けて本格的に展開した。
1914年
日立大煙突建設
日立鉱山で急速に発展した事業は、周辺地域に深刻な煙害問題をもたらす。その煙害対策として、当時世界一高い155.7メートルの大煙突を建設。翌年3月より稼働。
1916年
佐賀関製錬所操業開始
多角経営を進める中、事業基盤である鉱山・製錬部門のさらなる拡充を図るため、国内屈指の規模を持つ佐賀関製錬所（大分県）を建設。現在でも、世界トップクラスの技術力と生産能力を誇る最新鋭の製錬所として、ＪＸ金属グループの重要拠点となっている。
1964年
倉見工場開設
倉見工場（神奈川県）の開設に伴い、金属加工事業へ本格的に進出。最新鋭の圧延機を導入し、りん青銅をはじめとする伸銅品などを生産。多品種・小ロット・受注生産が求められる複雑多岐な市場や、製品に対する高度な技術的要求に応え、金属加工分野でも確たる地位を築く。
1978年
リサイクル炉新設
日立製錬所に製錬技術を活用したリサイクル炉を新設し、環境リサイクル事業を開始。めっきスラッジなどの産業廃棄物から有価金属を回収する事業を展開。
1985年
磯原工場開設
1980年代に入りエレクトロニクス産業の進展が顕著となる中、半導体や液晶用透明導電体などに使用されるスパッタリングターゲットや、化合物半導体などを扱う電子材料事業に進出。新たな主力拠点として、磯原工場（茨城県）を開設し、銅箔や各種エレクトロニクス材料の開発・製造を拡張。
2014年
カセロネス銅鉱山生産開始
チリ国における100％日本資本による資源開発プロジェクトであるカセロネス銅鉱山の開山式を挙行し、銅精鉱の出荷を開始。
2018年
H. C. Starck Tantalum and Niobium GmbH（現 TANIOBIS GmbH）の株式取得
電子部品やデバイスの飛躍的な需要増加が見込まれる中、事業領域拡大のため、ドイツの金属粉メーカー、H. C. Starck Tantalum and Niobium GmbH（現 TANIOBIS GmbH）の株式取得。
長期ビジョン
2040年ＪＸ金属グループ長期ビジョン
「装置産業型企業」から「技術立脚型企業」へ転身し、激化する国際競争の中にあっても高収益体質を実現するとともに、
SDGsで目指す持続可能な社会の実現に貢献する
- 技術による差別化をキーワードに、各事業を収益拡大を目指す「フォーカス事業」と、組織基盤を支えるための「ベース事業」のいずれかに位置づける
- 先端素材に不可欠な素材として、銅とともにレアメタルも中心ドメインと位置づける
フォーカス事業
成長戦略のコア
先端素材や技術立脚型リサイクル事業など、技術による差別化によりグローバル競争で優位に立てる事業
収益構造の在り方
少量多品種かつ高利益率の製品／技術ラインナップを常時そろえる体制を構築し成長を実現することで、収益規模の大幅な拡大を図る。
ベース事業
資源事業、製錬事業（製錬原料供給を目的とするリサイクル事業を含む）など、競争激化が予見される中でも、生産効率の更なる向上などにより競争力を高め、組織基盤を強固にする事業
収益構造の在り方
徹底的な効率化による競争力強化や資源ポートフォリオの適時の見直しなど、構造改革を実行して一定の収益規模を維持する。