早わかりJX金属

数字で見るJX金属

事業ポートフォリオ -収益構造-

2023年度
営業利益
811億円

(事業共通費用等
▲187億円含む)

半導体材料
セグメント
267億円
情報通信材料
セグメント
18億円
基礎材料
セグメント
713億円
  • 半導体材料セグメント :薄膜材料事業部、タンタル・ニオブ事業部
    情報通信材料セグメント:機能材料事業部、タツタ電線、東邦チタニウム
    基礎材料セグメント  :金属・リサイクル事業部、資源事業部
  • 当社は、持株会社であるENEOSホールディングスを通じて財務情報の開示を行っており、上記の営業利益は同社の連結決算における金属セグメントの数値を記載しています。
  • ENEOSホールディングスでは2017年度よりIFRS(国際会計基準)を適用しています。

数字で見る各事業※2023年度時点

半導体用ターゲット
世界シェア約60
薄膜材料事業
高純度タンタル粉
世界シェア約50%
タンタル・ニオブ事業
FPC用圧延銅箔
世界シェア約80
機能材料事業
佐賀関製錬所 年間粗銅生産能力
45万トン
金属・リサイクル事業
リサイクル由来金回収量
年間約7トン
金属・リサイクル事業
権益銅生産量
17万トン
資源事業

JX金属の事業

私たちJX金属は、銅やレアメタルなどの非鉄金属に関する先端素材の製造・販売から、資源開発、製錬、金属リサイクルまでグローバルに展開する非鉄金属企業です。

こんなところにJX金属

未来を支えるJX金属グループの
先端素材と技術

各部品画像をクリックすると、JX金属が提供する先端素材をご覧いただけます。

JX金属の歴史

当社グループは、1905 年の創業以来、さまざまな事業環境の変化に対応しながら、新たな価値の創造に取り組んできました。私たちは、資源・素材における創造と革新を通じて、持続可能な経済・社会の発展に貢献すべく、今なお挑戦を続けています。

1905年創業

日立鉱山の開業

創業者久原房之助が日立鉱山を開業し、資源開発事業および金属製錬事業を開始した。久原は、開業当初から機械化や近代化を積極的に推進し、生産性の向上を進めた。また、日立鉱山の鉱石のみならず、他社からも鉱石を買い入れる『買鉱製錬』を他社に先駆けて本格的に展開した。

創業者・久原房之助

1914

日立大煙突建設

日立鉱山で急速に発展した事業は、周辺地域に深刻な煙害問題をもたらす。その煙害対策として、当時世界一高い155.7メートルの大煙突を建設。翌年3月より稼働。

竣工直前の大煙突

1916

佐賀関製錬所操業開始

多角経営を進める中、事業基盤である鉱山・製錬部門のさらなる拡充を図るため、国内屈指の規模を持つ佐賀関製錬所(大分県)を建設。現在でも、世界トップクラスの技術力と生産能力を誇る最新鋭の製錬所として、JX金属グループの重要拠点となっている。

当時の佐賀関製錬所

1964

倉見工場開設

倉見工場(神奈川県)の開設に伴い、金属加工事業へ本格的に進出。最新鋭の圧延機を導入し、りん青銅をはじめとする伸銅品などを生産。多品種・小ロット・受注生産が求められる複雑多岐な市場や、製品に対する高度な技術的要求に応え、金属加工分野でも確たる地位を築く。

完成直後の倉見工場

1978

リサイクル炉新設

日立製錬所に製錬技術を活用したリサイクル炉を新設し、環境リサイクル事業を開始。めっきスラッジなどの産業廃棄物から有価金属を回収する事業を展開。

リサイクル炉

1985

磯原工場開設

1980年代に入りエレクトロニクス産業の進展が顕著となる中、半導体や液晶用透明導電体などに使用されるスパッタリングターゲットや、化合物半導体などを扱う電子材料事業に進出。新たな主力拠点として、磯原工場(茨城県)を開設し、銅箔や各種エレクトロニクス材料の開発・製造を拡張。

開設時の磯原工場

2014

カセロネス銅鉱山生産開始

チリ・カセロネス銅鉱山の開山式を挙行し、銅精鉱の出荷を開始。

カセロネス銅鉱山

2018

H. C. Starck Tantalum and Niobium GmbH(現 TANIOBIS GmbH)の株式取得

電子部品やデバイスの飛躍的な需要増加が見込まれる中、事業領域拡大のため、ドイツの金属粉メーカー、H. C. Starck Tantalum and Niobium GmbH(現 TANIOBIS GmbH)の株式取得。

TANIOBIS(Goslar)

長期ビジョン

2040年JX金属グループ長期ビジョン

「装置産業型企業」から「技術立脚型企業」への転身により、激化する国際競争の中にあっても高収益体質を実現、
半導体材料/情報通信材料のグローバルリーダーとして、持続可能な社会の実現に貢献する

<目指すポートフォリオ>

「フォーカス事業」を成長戦略のコアとして位置づけ

  • フォーカス事業の成長を支える「ベース事業」事業規模にとらわれず最適な体制を構築する
  • 半導体材料/情報通信材料に不可欠な銅及びレアメタルを中心ドメインと位置づける

【成長】フォーカス事業

半導体材料セグメント

情報通信材料セグメント

  • 技術による差別化によりグローバル競争で優位に立ち、市場成長以上の利益成長を図る
  • 少量多品種かつ高利益率の製品/技術ラインナップを常時揃える体制を構築することにより、収益規模の大幅な拡大を図り、利益の供給源とする

【基礎】ベース事業

基礎材料セグメント

  • フォーカス事業への原料(銅・レアメタル)の安定調達を担うと共に必要なリソースを確保・供給する
  • 先端素材に必要な基礎素材をサステナブルな体制で供給し、ESG課題の解決に貢献